ロフト付き住宅の特徴
2026年03月12日
ロフトとは、欧米での元々の意味は「屋根裏部屋」のことですが、日本では一般的に居室を二分割した際の上の層をロフトと呼んでいます。高さを変えながら連なっていくのがスキップフロアならば、同一階に高さが異なるレイヤーを配慮するのがロフト、ロフトは新築一戸建て住宅だけの構造でなく、リノベーションで追加する方もいらっしゃいます。
自治体によってはロフトに固定階段を設置できなかったり、ロフト内の窓の大きさやコンセントの設置に規制がかかることがあります。建築に関する法令は自治体によって細かいルールが異なりますので、土地を購入する際には必ずその地域のルールを確認しましょう。同様に、住宅会社やハウスメーカーは当該エリアでの施工実績がある企業を選ぶことをお薦めします。上記条件を満たすことでロフトは「小屋裏物置等の空間」に分類され、延床面積に加算されなくなりますが、同時に居室としての条件は満たせなくなりますのでご注意下さい。
［ロフトの使用用途］
ロフトを設けることで床面積に余裕が生まれるだけでなく、寝室やLDKをお洒落に演出することもできます。
1．収納スペースとして有効活用
建物全体の延床面積は建築基準法によって上限値が定められていますが、ロフトは幾つかの条件を満たせばその面積に算入する必要が無いため、より広い空間を造ることができます。
2．書斎スペースとして使用
LDKや寝室に接するロフトは程よい距離感で居室と繋がることができ、気分の切り替えに役立ちます。
但し、延床面積から除外される「小屋裏物置等の空間」の条件を満たそうとする場合、収納を造作することに規制がかかることがあります。
［ロフトと建築基準法について］
1．ロフトを延床面積に含めないようにするには、天井高を1.4ｍ以下にする必要があります。
2．LDKや寝室の一部であっても、収納空間であっても、ロフト直下の空間は2.1ｍ以上の高さが必要です。吹き抜けを利用してロフトを設ける場合は、吹き抜けの高さが対象になります。
3．ロフトだけでなく、同一階に設けた小屋裏・床下収納の面積を合算して、設置階の1/2以下に収める必要があります。
［ロフト付き住宅のメリット］
「小屋裏物置等の空間」の条件を満たしたロフトは、固定資産税を算出する際にベースとなる「登記床面積」に含めなくても良くなるため「節税」になります。
［ロフト付き住宅のデメリット］
暖かい空気は上方に昇るため、小屋裏には熱が籠りやすくなります。エアコンを設置しても中々温度が下がりません。屋根の断熱工事を行い、窓は日が差し込まない方向に設ける等、設計を工夫して対応しましょう。
※ロフトは主に空間を広く使用するために設置されますが、デザイン次第では生活をお洒落に彩るアクセントにもなります。
リビングや寝室に設けたロフトをどのように活用するかは、住まわれるご家族のアイディア次第です。
「こんな用途に使いたい」「こんな風な使い方を想定している」等、具体的なご要望があればご遠慮なくご相談下さい。
